「公衆衛生」という言葉を聞いたことはありますか？
医療や健康に関わる仕事をしている人なら聞き馴染みがあるかもしれませんが、一般的には「何となく聞いたことはあるけど、説明するのは難しい」という人も多いのではないでしょうか。
公衆衛生とは、簡単に言えば、個人だけではなく、集団や社会全体の健康を守るための考え方や取り組みです。
実はこの考え方は、健康経営とも深くつながっています。
健康というと、「運動しましょう」「食事に気をつけましょう」「健康診断を受けましょう」といった、一人ひとりの努力を思い浮かべることが多いかもしれません。
しかし、本当にそれだけで健康を守れるのでしょうか？
今回は、あまり知られていない「公衆衛生」という考え方から、健康経営にも共通する「健康を個人任せにしない」という視点について考えてみます。
公衆衛生とは？
公衆衛生を一言で表すなら、
「人々の健康を、社会全体で守っていくこと」
です。
個人が自分自身の健康を管理する「個人の健康」とは違い、公衆衛生では「集団」「地域」「社会」という大きな視点から健康を考えます。
例えば、感染症が流行したとき。
「一人ひとりが手洗いをしましょう」というのも大切ですが、それだけではありません。
予防接種の仕組みを整える、感染状況を把握する、適切な情報を提供する、医療体制を整えるなど、社会全体で健康被害を抑える仕組みが必要になります。
これが公衆衛生の考え方です。
公衆衛生は感染症だけを扱うものではありません。
健康診断、母子保健、食品衛生、環境衛生、生活習慣病対策、精神保健、地域の健康づくりなど、非常に幅広い分野が含まれます。
つまり、
「健康を守るために、社会にはどんな仕組みが必要なのか？」
という視点が公衆衛生にはあります。
公衆衛生の大切な考え方は「個人の努力だけにしない」こと
健康づくりでは、「本人の意識」がよく注目されます。
「運動不足だから運動しましょう」
「食生活を改善しましょう」
「睡眠をしっかり取りましょう」
もちろん、こうした行動は大切です。
ただし、人間は「分かっているから必ず行動できる」わけではありません。
例えば、
「運動した方がいい」
と分かっていても、
仕事が忙しい。
帰宅が遅い。
近くに運動できる場所がない。
一緒に取り組む人がいない。
となれば、なかなか続きません。
ここで重要になるのが「環境」です。
本人の意識を変えるだけではなく、
「自然と健康的な行動を選びやすい環境をどうつくるか？」
を考える。
これが公衆衛生の重要な視点の一つです。
健康を「本人の責任」だけで考えるのではなく、健康に影響する環境や社会の仕組みまで考える。
この視点は、健康経営を考えるうえでも非常に重要です。
健康経営との共通点
では、公衆衛生と健康経営にはどのような共通点があるのでしょうか？
一番大きな共通点は、
「健康を個人任せにせず、環境や仕組みから支える」
という考え方です。
健康経営では、社員一人ひとりに「健康になってください」とお願いするだけではありません。
会社として健康診断を受けやすい環境を整える。
運動する機会をつくる。
食生活について学べる場を提供する。
メンタルヘルスについて相談できる仕組みをつくる。
管理職が社員の変化に気づけるようにする。
働き方や職場環境そのものを見直す。
こうした取り組みを会社という組織で行っていきます。
これはまさに、
「健康に関する問題を、個人だけの問題として終わらせない」
という考え方です。
公衆衛生が「社会全体の健康」を考えるなら、健康経営は「会社という集団の健康」を考える取り組みとも捉えられます。
もちろん、健康経営は公衆衛生そのものではありません。
しかし、健康を個人の努力だけに任せず、組織や環境、仕組みから支えていくという点では、非常に近い考え方を持っています。
環境の違いは思っている以上に偉大です。
「誰かと一緒」だと頑張れるものですし、逆に「健康になる為の行動は恥ずかしい」と思っている組織だと健康行動は何も起こらないし、むしろしようと思う人の行動が起こせなくなるでしょう。
人は何色にも染まれます。是非環境面に目を向けるきっかけにして下さいませ。
社長が健康じゃないと健康経営はできない？経営者こそ健康を大切にしたい理由
「健康になってください」だけでは会社は変わらない
ここは、健康経営を進めるうえでも大切なポイントです。
会社で健康づくりを始めるとき、
「社員の健康意識を高めよう！」
と考えることがあります。
もちろん、それも必要です。
しかし、意識だけに頼ってしまうと、参加する人がいつも同じになったり、「健康に興味がある人だけが参加する」という状態になったりします。
そこで、
「どうすれば、健康に興味がない人も自然と参加できるだろう？」
と考えてみます。
例えば、仕事の合間に短時間でできる運動を取り入れる。
研修の中に健康教育を組み込む。
社員同士のコミュニケーションを兼ねたウォーキングイベントを行う。
相談したいときに相談できる窓口をつくる。
こうした工夫によって、健康づくりを「個人のやる気」だけに頼らない仕組みに変えていくことができます。
これは、健康経営を「イベントを開催すること」から「会社の仕組みを変えること」へ進めるうえでも重要です。
健康経営は「会社の健康」を考えること
ここまで考えると、健康経営の見方も少し変わってきます。
健康経営というと、
「社員の健康のために何かをする」
というイメージが強いかもしれません。
しかし本来は、それだけではありません。
社員が健康に働けること。
安心して相談できること。
職場で良好な人間関係を築けること。
能力を発揮できること。
長く働き続けられること。
そして、その結果として組織が活性化し、会社の持続的な成長につながっていくこと。
こうしたところまで含めて考えていくことが、健康経営の面白いところです。
つまり、
「社員を健康にする」から「社員が健康に活躍できる会社をつくる」へ。
視点を変えることができます。
この考え方は、まさに公衆衛生にも通じる「環境や仕組みから健康を支える」という発想です。
健康づくりは「本人の意識」と「環境」の両方が大切
もちろん、環境を整えれば全員が健康になるわけではありません。
最終的には、一人ひとりの行動も必要です。
だからこそ、
個人の意識 × 組織の環境
の両方を考えることが大切です。
例えば、社員に「運動しましょう」と伝えるだけではなく、会社として運動する機会をつくる。
「ストレスを溜めないように」と言うだけではなく、相談しやすい仕組みをつくる。
「健康診断を受けましょう」と言うだけではなく、受診しやすい環境を整える。
「コミュニケーションを大切に」と言うだけではなく、社員同士が話す機会をつくる。
こうして考えると、健康経営とは「社員に健康を求めること」ではなく、
社員が健康的に働きやすい環境を会社側がつくっていくこと
とも言えるでしょう。
まとめ
公衆衛生という言葉は少し難しく聞こえますが、その根底にあるのは、
「人々の健康を、個人だけではなく社会全体で支える」
という考え方です。
そして、この考え方は健康経営にもつながっています。
健康は本人の努力だけでは決まりません。
働く環境、周囲との人間関係、会社の制度、相談できる場所、健康について学ぶ機会など、さまざまな環境が影響します。
だからこそ、健康経営でも、
「社員に健康になってもらう」
だけではなく、
「社員が安心して健康に活躍できる会社の仕組みをつくる」
という視点が大切です。
公衆衛生から健康経営を見ると、「健康」というものを個人の問題ではなく、組織や社会の問題として考えるきっかけになります。
健康づくりを頑張る人を増やすだけではなく、健康づくりが自然と続けられる環境をつくる。
そんな会社づくりこそ、これからの健康経営には必要なのかもしれません。
公衆衛生という考え方と名称が広まったのは？｜厚生労働省 e-ヘルスネット
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